信用取引の特徴

　信用取引とは、証券会社が顧客に買付資金や売付株式を貸し付けておこなう株式の売買取引のことです。顧客に買付代金や有価証券の貸し付けことを、信用を供与するといいます。信用を供与して行われる取引なので、信用取引と呼ばれているのです。　

　信用取引を行うには証券会社に委託保証金を預託することが必要です。委託保証金を担保として、信用が供与され、信用取引が行われるのです。
　なお、委託保証金は株式で代用することも出来ます。

　信用取引のメリットのひとつに、レバレッジ効果があります。レバレッジ効果とは「てこの原理」のてこのように、小さな力つまり小さな資金で、大きな力つまり大きな株式を動かせることにあります。　先ほど述べたように、信用取引を行うには証券会社に委託保証金を差し入れる必要があります。現在の委託保証金維持率は30％です。つまり建玉(信用取引で取引する株式のこと)の金額の30％の委託保証金が必要です。
　このことは、逆に言うと、建玉の30パーセントの資金さえ用意できれば、株式を売買できることを意味しています。つまり、30万円あれば、100万円分の株式を取引できるのです。
　これがてこの効果、すなわちレバレッジ効果のメリットです。

　もうひとつの信用取引のメリットは、下落局面でも利益を得ることが出来ることです。
　なぜ、相場が下がっても儲けることが出来るのか不思議に思う人もいると思います。しかし、実に簡単な仕組みです。
　信用取引には、信用買いと信用売りがありますが、相場の下落が予想される時は信用の売りを行います。証券会社に委託保証金を差し入れる代わりに、株式を借りてきます。その借りた株式を売却します。さして、株価が下がってきたところで、株式を買い戻して、買い戻した株式を証券会社に返却します。
　売却して得た現金と株式を買い戻す時に必要な現金の差額が、利益になる仕組みです。

　信用取引にはリスクも伴います。
　ひとつは、レバレッジ効果です。利益も大きくなれば、損失も大きくなります。確かに、30万円あれば100万円の株式を動かせるのですが、それは30万円を担保にして、100万円を動かしているに過ぎないことを意味しています。
　自分の手持ち資金以上の金額を動かしているということは、常に認識しておかなくてはなりません。

　また、信用取引で借りた買付資金や売付株式は一定の期間内に返済する必要があります。株式の信用取引の場合、現在では6ヶ月以内に決済しなくてはならないことになっています。
　買付代金を借りて信用の買いを入れた場合には、6ヶ月以内に買った株を転売することによって借りた代金を返済するか、現引しなくてはなりません。売付株券を借りて信用の売りを入れた場合には、一定期間内にその株式を買い戻して証券会社に返済するか、どこかから株券を調達して現渡しなければなりません。
　期限が明確に決まっているので、損失が発生していても、必ず期限内に決済しなくてはなりません。信用取引は6ヶ月という短期のなのです。現物株のように、何年も掛けて値上がりを待つということは出来ません。
　この時間が限られていることも信用取引のリスクのひとつです。

　更には、追証(追加証拠金)というリスクもあります。
　信用取引には、委託保証金が必要なのは前述のとおりですが、委託保証金には委託保証金維持率があります。委託保証金維持率を割り込むと、委託保証金を追加して差し入れ、委託保証金維持率を保たなくてはなりません。このとき差し入れるお金が追証(追加保証金)です。
　相場の下落によって、委託保証金維持率を割り込んでしまった場合、追証を差し出すか建玉を決済するかの決断が迫られます。相場の下落によって追証が発生すると、損を承知で建玉を決済するか、追証を差し入れるかしなくてはならないのです。
　追証を入れるには、追加の出費が必要ですし、かと言って、建玉を決済すると損失が発生するという事態に追い込まれることもあります。

　追証が発生するのは、取引している株に損失が出たときだけではありません。
　信用取引では、現金だけでなく、株式を委託保証金の変わりに差し出すことも出来ます。株式を委託保証金の変わりに差し出す場合、株式の時価に一定の掛け目を掛けた金額が委託保証金で差し出されたとみなされます。たとえば、時価が1000円の株式で、掛け目が80％だったときは、一株800円で担保価値が計算されます。
　委託保証金の代わりに差し出した株式(代用証券)が下落したときにも、追証が発生する可能性が出てくるのです。1000円だった株式が700円になった場合、掛け目が変わらないとすると、一株560円で担保価値が計算されることになってしまうのです。
　この代用証券の下落によって、委託保証金維持率を下回ることがあれば、追証が発生します。

　また、極めて例外的ですが、証券会社によって特定の株式の担保掛け目が変更されてしまうこともあります。

　このように、信用取引は、現物株式の取引と比べても、ハイリスクハイリターンの取引です。信用取引を行う際には、このことをしっかりと承知したおかなくてはなりません。

　現在では、個人投資家の多くが信用取引に参加しています。そのことの問題点も指摘されていますが、信用取引のリスクとリターンを認識した上で、自己責任で取引するのならば、投資の選択肢として信用取引を除外する必要はないと思います。

（文責：K.H）